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YouTubeってファッション市場じゃまだまだブルーオーシャン

· DeepValley

こんにちはDeepValley(ディープバレー)です。

アパレル業界では、まだほとんど活用できていないツールとしてYouTubeがあります。

YouTubeは有効に活用さえできれば、ファッション市場じゃまだまだブルーオーシャンなプラットフォームです。

そう言うと、まだほとんどのファッションブランドがチャンネル運営をされていないかというと、そうでもなく、ファッションブランド全体に対して、YouTubeに投稿しているブランドの割合は約90%にもなるそうです。

この数字は一見すごく多いですが、その中でYouTubeで大きな成果を上げているファッション企業がかなり少ないのが現状です。

実際はシャネルの「ひとり勝ち」の状況

シャネルのYouTubeチャンネル登録者数は、約116万人でファッション分野のチャンネルのなかでは、トップです。

登録動画の再生回数は、2億回以上あり、同分野で再生回数の第2位であるルイ・ヴィトンを5500万回以上を大きく上回っています。

最近世間を騒がせているYouTuberや音楽チャンネル、ゲームチャンネルなんかと比べると少ないですが、ファッション業界ではシャネルの実績が一つの指標となるんじゃないでしょうか。

シャネルのYouTube動画の特徴としては、通常のTVコマーシャルとは異なるフォーマットを採用していて、スピンオフやメイキングなどではなく、一つのコンテンツとして制作されていて、ガブリエルシャネルのプロモーションでは1700万回を超える動画もあります。

ズダボロ状態の「YouTube最適化」

そもそもファッション業界の動画は、YouTubeで発見されにくいという問題があります。

とある研究によると、YouTube上で企業名を検索された場合、約80%の企業の公式チャンネルが検索結果の1ページ目にこそ出てきますが、そのうち半数以下の企業が検索結果のトップ3にも入らないといいます。

また、20%以下の企業しか検索結果の1ページにも載らないそうです。

これは、多くの企業がYouTubeの最適な利用方法を理解していないのだと思います。

ファッション企業によって制作されたYouTube動画の24%は、字幕での説明が含まれていない、ホーム画面に詳細が入力されていないなど、単純なる動画プラットフォームとしての活用しかできておらず、コンテンツとしてのパワーが低く検索時に見つかりにくいんじゃないかと思います。

また「多くの企業は効果的なタイトルの付け方や、詳細の説明の仕方やタグの付け方」などをないがしろにしている様子も伺えます。

いわゆる「メタデータ」などは仕組みとしては決して難しいものでもないのですが、そういった知識に関しては後回しにされがちです。

メタデータとは簡単に言うと、付帯情報データです。例えばあるexcelデータがあるとして、そのデータの「ファイルサイズ」「作成日」「作成者」みたいなのがメタデータです。

YouTubeには大きなユーザー層があるのにもかかわらず、平均的なファッション企業はPinterestのフォロワー数と比べて、YouTubeの登録者数が33%、instaglamと比べると90%ほど少ないそうです。

しかし、ファッション企業のYouTubeの登録者数が今伸びていないと言っているわけではないです。

実際に10万人以上のチャンネル登録のあるファッションブランドも増え続けてはいます。

・攻略のカギは「ユーティリティ」

もっとも成功しているファッション企業のシャネルは、ビューティとの関係性を動画に含ませています(化粧品、香水やヘアケア商品など)。

美容に焦点をあてている動画の方が、ファッションのみに焦点をあてている動画よりYouTube内で成功しやすいのは間違い無いです。

とはいえ、それではアパレル製品しか持たない企業が結局使えないのは本末転倒です。

美容に関するチュートリアル動画は検索需要が高いため、多く観られる傾向にあります。

しかしファッションに関してはそういった動画の検索需要はあるものの、まだまだ数は少ないです。

ファッション動画のユーザーは、より限定されてしまうという認識はありますが、顧客はどういう情報を求めているのかというところを意識し作成できれば、YouTube市場はファッション業界においてはブルーオーシャンです。

実際にC CHANELなどにはファッション関連の動画も多く扱われており、ライブコマースでの販売も開始した様に、ファッション×動画の需要はあります。

YouTubeはサービスとしてユーザーのエンゲージメントの高さもあり、購買機能や有料チャンネルの実装もされました。

そういった事からも有効的なプラットフォームとしてのYouTubeを戦略として取り入れてみるのはいかがでしょうか。

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